採用情報

Vanguard Tokyo 法律事務所は、外資系企業をはじめとする、海外にルーツを持つクライアントの皆様に対し、日本法に関するアドバイスを提供する法律事務所です。日本とは異なる法制度やビジネス環境を背景に持つクライアントそれぞれの状況を踏まえ、単に法令や裁判例を示すのではなく、クライアントの実務に即した、実践的かつ有用なアドバイスを検討し助言することが求められます。特に労働分野は「人」が関わる分野であり、適切なアドバイスを行うためには、法制度の違いにとどまらず、各国のカルチャーや価値観の違いへの理解も不可欠です。法律知識に加え、こうした点に配慮しながら助言を行う必要がある点に、この分野ならではの奥深さや面白さがあります。

調査を尽くしても文献や先例が見当たらないケースも少なくありませんが、これまで培ってきたノウハウを所内で共有し、新たな問題については議論を重ねることで、クライアントの皆様に実践的なソリューションを提供しています。自ら考え、チームで議論しながら最適解を導く業務には、創造性が求められ、大きなやりがいがあります。

こうした背景から、Vanguardでは、週に1回1時間、アソシエイト全員と複数の担当パートナーが集まり、法改正や裁判例等に関する情報共有、最近担当している案件についての相談、参考となる知識やノウハウの共有を行っています。担当者以外の弁護士から、これまで気づかなかった視点や参考となる経験を得られることもあり、特に若手弁護士にとってはよい学びの場にもなっています。

クライアントとのコミュニケーションは英語で行われることが多いため、Vanguardでは、弁護士が業務を通じて無理なく英語力を高めていける環境を整えています。英語の意味や表現について、ネイティブの外国法事務弁護士や海外の大学からのインターン生に気軽に相談できる体制があります。業務で英語を使用する機会に加え、週1回1時間のマンツーマン英会話レッスンも提供しています。さらに、留学や出向制度を設け、一定の経済的支援も行うなど、長期的な成長を後押ししています。

入所時点で高度な英語力を備えている必要はありません。業務の中で様々な支援を受けながら、英語によるコミュニケーションに積極的に取り組み、将来的に英語を使って仕事をしていきたいという意欲をお持ちの方に、ぜひ加わっていただきたいと考えています。

また、Vanguardでは効率的な働き方を重視しており、充実した私生活は良い仕事をするために不可欠であると考えています。年22日の有給休暇制度を設け、定期的にまとまった休みを取得し、リフレッシュすることを推奨しています。

海外企業のため日本法の実践的なアドバイスを提供できる弁護士へのニーズは、今後も高まっていくことが予想されます。そうした動きに共に向き合い、弁護士として成長していきたい方々の入所を期待しています。

Vanguardにご関心をお持ちいただいた皆様からのご応募を、心よりお待ちしています。

Vanguard Tokyo法律事務所　パートナー一同